- 15/07/22
当財団が海事交通文化の研究及び普及発展に貢献された方々を顕彰するために、2008年に創設した「山縣勝見賞」は本年第8回目を迎え、7月21日（火）「2015年山縣勝見賞」の贈呈式を、海運クラブにて開催致しました。
「2015年山縣勝見賞」贈呈式における記念撮影 2015年7月21日 於海運クラブ
左から 大坪新一郎氏（著作賞）、鈴木理沙氏（論文賞）、杉山武彦氏（功労賞）、
植村保雄氏（特別賞・（公財）日本殉職船員顕彰会 理事長）
（写真をクリックすると大きくなります。）
受賞者、受賞者略歴、受賞理由は以下の通りです。
記
≪著作賞≫
大坪新一郎・加藤光一・仲條靖男・成瀬健 共編著
『シップリサイクル条約の解説と実務』
（成山堂書店 2014年6月刊）
受賞者略歴：
・大坪新一郎氏
1985年東京大学工学部船舶工学科卒業、東京大学修士（船舶工学）、ハーバード大学
修士（公共政策学）、東京大学博士（環境学）。1987年運輸省入省。OECD（経済協力
開発機構）、JETROロンドン事務所、国土交通省海事局安全基準課国際基準調整官等
を経て、現在、海事局船舶産業課長。2010年より東京大学大学院新領域創成科学研究
科講師（非常勤）
・加藤光一氏
1983年東京商船大学商船学部航海学科卒業、運輸省入省。神戸海運局船舶部船舶検査
官、海上技術安全局安全基準管理官付、国土交通省海事局検査測度課補佐官、JETRO
ロンドン事務所、（財）日本海事協会出向、海事局船舶産業課国際業務室長を経て、
現在、海事局安全政策課長。
・仲條靖男氏
1976年山口県立宇部工業高校機械科卒業、日本鋼管（株）入社。1988年国際協力事業
団によりインドネシア造船技術指導専門家として派遣。（財）海外造船協力センター技術
協力部、（財）日本造船技術センター海外協力室、現在（株）日本海洋科学海外事業
グループ統括部長。2012年より室蘭工業大学大学院工学研究科博士課程修学中。
・成瀬 健 氏
1990年北海道大学工学部機械工学科卒業、北海道大学大学院修士(機械工学)、運輸省
船舶技術研究所(現独立行政法人海上技術安全研究所)入所。非破壊検査、船舶のライ
フサイクルアセスメント(LCA)及びシップリサイクルに関連する調査研究に従事。
2011年4月より一般財団法人日本海事協会研究開発推進室シップリサイクル事業推進
チーム技師。
受賞理由:
船舶の安全な解体と環境保全の見地から、2009年5月に採択された「安全かつ環境上適
正な船舶のリサイクルのための国際香港条約」（シップリサイクル条約）の ①条約策定
までの背景や経緯、②採択に日本が果たしてきた役割、③関連する国際規則との関係、
④条約に基づく手続きの実務、⑤リサイクル施設の要件と手続き、⑥必要な様式の解説
と作成例、⑦各国リサイクル施設の情報などについて、条約の策定に直接かかわった関
係者が共同して執筆したものである。船舶が解体されるに際しては、環境に配慮して適
正に解体処理を行うことが重要である。本書は、今後の施策立案のための基本書として
も高く評価できる。
≪論文賞≫
鈴木理沙著「定期船・不定期船を対象とした外航海運におけるCO2排出量の削減策の検討
に関する研究」
（東京海洋大学大学院海洋科学技術研究科・応用環境システム学専攻・博士学位論文
2014年3月）
受賞者略歴：
東京海洋大学海洋工学部流通情報工学科卒業後、2014年同大学大学院 海洋科学技術
研究科・応用環境システム学専攻を修了し、
現在、広島商船高等専門学校流通情報工学科助教。
（専門分野 船舶海洋工学・社会システム工学・ロジスティクス）
受賞理由：
定期船（コンテナ船）と不定期船それぞれのCO2削減策を、CO2削減効果とロジスティクス
費用（輸送費と在庫費）変化の二つの観点からとらえて論じている。効率性を第一に考える
サプライチェーン・ロジスティクスと、営利を第一に考えるべきでないことを旨とする環境
問題を融合させている点は新規性があり、評価できる。
また、船舶のみならずサプライチェーンの視点から陸上輸送・物流コスト・荷主への影響にも
言及し、CO2削減には船社だけでなく複数の関係者の連携が必要であると指摘しており、今後
船社がCO2削減に向けて検討する基礎資料となる可能性を秘めている。
≪功労賞≫
杉山武彦氏
受賞者略歴：
1944年生まれ 一橋大学大学院商学研究科博士課程修了
一橋大学商学部教授、一橋大学学長、成城大学社会イノベーション学部教授などを歴任し、
現在、一般財団法人 運輸政策研究機構 運輸政策研究所所長、一橋大学名誉教授。
受賞理由：
長年に亘り、我が国の海運・航空・港湾・交通等に関する学術研究に尽力され、また、
学会においては日本海運経済学会及び日本交通学会の会長を務めて多くの後進を育てた。
更に、原子力損害賠償・廃炉等支援機構理事長、航空政策研究会会長、公益事業学会理事
等数多くの公職を務め、わが国の行政や社会活動面で多大な貢献をなした。
≪特別賞≫
公益財団法人日本殉職船員顕彰会
（戦争等による殉職船員の慰霊とその功績を伝える事業に対して）
受賞団体概要：
1971年複数の海事関係団体が中心となって戦没船員の記念碑が建立され、追悼式典が開
催されていたのを引継ぎ、当会は、戦没船員の慰霊、顕彰事業に加え、戦後の海難等に
よって殉職された船員の慰霊とその遺族の援護を行う目的で、1981年海事関係団体や行
政の支援によって設立された。この目的を達成するため、当会が行っている主要事業は
以下の通り。
(1)戦没・殉職船員の追悼行事の実施
(2)戦没船員の碑及び殉職船員の碑の維持管理等に対する協力
(3)戦没・殉職船員の功績等の調査及び名簿の作成
(4)戦時徴用船遭難の記録画等の展示会の開催
(5)戦没・殉職船員の遺族に対する援護
受賞理由：
戦没・殉職船員の名簿の作成、追悼・慰霊・遺族への援助活動や大阪商船（株）元嘱託
画家大久保一郎氏の絵画展の開催等により戦時徴用船遭難の記録を後世に伝える事業等、
当会が行ってきた活動に対して、これらを顕彰し、日本と世界の恒久平和への誓いを新た
にすることは、戦後70年である本年に当たって意義のあることだと思われる。
以上
本件に関するお問い合わせは、下記へお願いします。
一般財団法人 山縣記念財団 TEL(03)3552-6310
- 15/06/01
当財団は、2008年に設立者の名前を冠した「山縣勝見賞」を創設し、海運を中心とする
海事交通文化の研究及び普及発展に貢献された方々を顕彰し、その研究成果（著作・論文）
や業績を対象として表彰する制度を発足しましたが、このほど「2015年山縣勝見賞」の受賞
者が下記の通り決定しましたので、お知らせ致します。
なお受賞者への贈呈式は7月21日（火）海運クラブにて行います。
記
≪著作賞≫
大坪新一郎・加藤光一・仲條靖男・成瀬健 共編著
『シップリサイクル条約の解説と実務』
（成山堂書店 2014年6月刊）
受賞者略歴：
・大坪新一郎氏
1985年東京大学工学部船舶工学科卒業、東京大学修士（船舶工学）、ハーバード大学
修士（公共政策学）、東京大学博士（環境学）。1987年運輸省入省。OECD（経済協力
開発機構）、JETROロンドン事務所、国土交通省海事局安全基準課国際基準調整官等
を経て、現在、海事局船舶産業課長。2010年より東京大学大学院新領域創成科学研究
科講師（非常勤）
・加藤光一氏
1983年東京商船大学商船学部航海学科卒業、運輸省入省。神戸海運局船舶部船舶検査
官、海上技術安全局安全基準管理官付、国土交通省海事局検査測度課補佐官、JETRO
ロンドン事務所、（財）日本海事協会出向、海事局船舶産業課国際業務室長を経て、
現在、海事局安全政策課長。
・仲條靖男氏
1976年山口県立宇部工業高校機械科卒業、日本鋼管（株）入社。1988年国際協力事業
団によりインドネシア造船技術指導専門家として派遣。（財）海外造船協力センター技術
協力部、（財）日本造船技術センター海外協力室、現在（株）日本海洋科学海外事業
グループ統括部長。2012年より室蘭工業大学大学院工学研究科博士課程修学中。
・成瀬 健 氏
1990年北海道大学工学部機械工学科卒業、北海道大学大学院修士(機械工学)、運輸省
船舶技術研究所(現独立行政法人海上技術安全研究所)入所。非破壊検査、船舶のライ
フサイクルアセスメント(LCA)及びシップリサイクルに関連する調査研究に従事。
2011年4月より一般財団法人日本海事協会研究開発推進室シップリサイクル事業推進
チーム技師。
受賞理由:
船舶の安全な解体と環境保全の見地から、2009年5月に採択された「安全かつ環境上適
正な船舶のリサイクルのための国際香港条約」（シップリサイクル条約）の ①条約策定
までの背景や経緯、②採択に日本が果たしてきた役割、③関連する国際規則との関係、
④条約に基づく手続きの実務、⑤リサイクル施設の要件と手続き、⑥必要な様式の解説
と作成例、⑦各国リサイクル施設の情報などについて、条約の策定に直接かかわった関
係者が共同して執筆したものである。船舶が解体されるに際しては、環境に配慮して適
正に解体処理を行うことが重要である。本書は、今後の施策立案のための基本書として
も高く評価できる。
≪論文賞≫
鈴木理沙著「定期船・不定期船を対象とした外航海運におけるCO2排出量の削減策の検討
に関する研究」
（東京海洋大学大学院海洋科学技術研究科・応用環境システム学専攻・博士学位論文
2014年3月）
受賞者略歴：
東京海洋大学海洋工学部流通情報工学科卒業後、2014年同大学大学院 海洋科学技術
研究科・応用環境システム学専攻を修了し、
現在、広島商船高等専門学校流通情報工学科助教。
（専門分野 船舶海洋工学・社会システム工学・ロジスティクス）
受賞理由：
定期船（コンテナ船）と不定期船それぞれのCO2削減策を、CO2削減効果とロジスティクス
費用（輸送費と在庫費）変化の二つの観点からとらえて論じている。効率性を第一に考える
サプライチェーン・ロジスティクスと、営利を第一に考えるべきでないことを旨とする環境
問題を融合させている点は新規性があり、評価できる。
また、船舶のみならずサプライチェーンの視点から陸上輸送・物流コスト・荷主への影響にも
言及し、CO2削減には船社だけでなく複数の関係者の連携が必要であると指摘しており、今後
船社がCO2削減に向けて検討する基礎資料となる可能性を秘めている。
≪功労賞≫
杉山武彦氏
受賞者略歴：
1944年生まれ 一橋大学大学院商学研究科博士課程修了
一橋大学商学部教授、一橋大学学長、成城大学社会イノベーション学部教授などを歴任し、
現在、一般財団法人 運輸政策研究機構 運輸政策研究所所長、一橋大学名誉教授。
受賞理由：
長年に亘り、我が国の海運・航空・港湾・交通等に関する学術研究に尽力され、また、
学会においては日本海運経済学会及び日本交通学会の会長を務めて多くの後進を育てた。
更に、原子力損害賠償・廃炉等支援機構理事長、航空政策研究会会長、公益事業学会理事
等数多くの公職を務め、わが国の行政や社会活動面で多大な貢献をなした。
≪特別賞≫
公益財団法人日本殉職船員顕彰会
（戦争等による殉職船員の慰霊とその功績を伝える事業に対して）
受賞団体概要：
1971年複数の海事関係団体が中心となって戦没船員の記念碑が建立され、追悼式典が開
催されていたのを引継ぎ、当会は、戦没船員の慰霊、顕彰事業に加え、戦後の海難等に
よって殉職された船員の慰霊とその遺族の援護を行う目的で、1981年海事関係団体や行
政の支援によって設立された。この目的を達成するため、当会が行っている主要事業は
以下の通り。
(1)戦没・殉職船員の追悼行事の実施
(2)戦没船員の碑及び殉職船員の碑の維持管理等に対する協力
(3)戦没・殉職船員の功績等の調査及び名簿の作成
(4)戦時徴用船遭難の記録画等の展示会の開催
(5)戦没・殉職船員の遺族に対する援護
受賞理由：
戦没・殉職船員の名簿の作成、追悼・慰霊・遺族への援助活動や大阪商船（株）元嘱託
画家大久保一郎氏の絵画展の開催等により戦時徴用船遭難の記録を後世に伝える事業等、
当会が行ってきた活動に対して、これらを顕彰し、日本と世界の恒久平和への誓いを新た
にすることは、戦後70年である本年に当たって意義のあることだと思われる。
以上
本件に関するお問い合わせは、下記へお願いします。
一般財団法人 山縣記念財団 TEL(03)3552-6310
- 15/04/02
2015年3月27日（金）、海事プレス紙に「海事団体ファイル⑲山縣記念財団、戦前の設立から75周年」が掲載されました。下の青下線のタイトルをクリックしてご覧下さい。
山縣記念財団、戦前の設立から75周年
- 15/04/02
2015年3月20日（金）、日本郵船（株）本社（東京・千代田区）にて、（公社）日本海洋少年団連盟主催の2014年度「褒状山縣賞」表彰式が開催され、当財団から、小林理事長が出席しました。
同賞は、同連盟が、優秀な団員又は卒団後も引続き海洋少年団員の指導等に当たっている指導者を顕彰するために、同連盟の第3代会長を務めた山縣勝見（当財団創設者、初代理事長）の名を冠し、当財団からの助成を受けて、2010年度から開設したもので、今回はその第5回目です。
席上、同連盟の草刈隆郎会長（日本郵船相談役）から挨拶と表彰状・バッチの授与がありました。また、当財団小林理事長からも祝辞を送り、記念品として、図書『たいせつなことは船が教えてくれる』（藤沢優月氏著、2012年11月金の星社刊、後記「注」をご参照下さい。）を受賞者の皆さんに贈呈しました。
同連盟は、これにより団員の海運、船舶、海洋環境保全等の知識の更なる向上とモチベーションの昂揚を図り、引続き海洋少年団の指導育成に当たる人材を確保し、これらの活動を通じて、全国の少年少女達への海事思想の普及に大きく寄与するとともに、海洋少年団運動の更なる向上を図ることを目指しています。
2014年度「褒状山縣賞」の受賞者は、以下の13名の皆さんです。
八戸海洋少年団 濱登 由美子さん
八戸海洋少年団 大野 真澄さん
八戸海洋少年団 森下 由貴さん
四日市洋少年団 斎木 政志さん
福岡海洋少年団 峯田 彩也夏さん
佐世保海洋少年団 江口 拓也さん
佐世保海洋少年団 船越 霧さん
佐世保海洋少年団 池田 真太郎さん
佐世保海洋少年団 佐々 宗太朗さん（表彰式には欠席）
佐世保海洋少年団 稗田 徳さん
門司海洋少年団 是永 直輝さん
中日海洋少年団 辻 育美さん
横浜海洋少年団 新岡 久さん
日本海洋少年団連盟 草刈隆郎会長（前列右から2人目）、当財団 小林一夫理事長（前列中央）を囲んで受賞者記念撮影（クリックすると大きくなります。）
注：藤沢優月氏著『たいせつなことは船が教えてくれる』：著者（文筆家）が日本郵船のコンテナ船『NYKオルフェウス』に実際に乗船した体験をもとに、若者に対して、働くことの意義、出会い、絆など人が生きる上で大切なことは何か、についてメッセージを送っている青少年向け図書です。
- 15/01/26
当財団は、学術研究誌『海事交通研究』（年報）を1965年（昭和40年）11月に創刊し、海運とその周辺分野に関する最新の研究成果を発表して参りました。
2015年11月発行予定の第64集につきましても、以下要領にて掲載論文の募集を致しますので、奮ってご応募下さいますようご案内申し上げます｡
※※※※※募集要領 ※※※※※
1. 募集対象論文 ：海運、物流、港湾、造船、海上保険及びその周辺分野をテーマとする論文。
テーマは、(1)執筆者の希望する「自由テーマ」或いは、(2)下記「指定テーマ」でも結構です。
(1)自由テーマ
(2)今号での指定テーマ：
①災害時の船舶利用
②海事産業における女性の活躍の推進
2. 応募原稿 ：
未発表のもので、原則日本語としますが、相談に応じます。共著も可。
3. 原稿執筆要領 ：
A4版縦置き・横書き（40字×40行）で10枚（厳守）を限度とします。（目次・図表・注等を含みます。なお、注の部分は、注番号の他は1行当たり44字で行間は本文と同じ。）
4. 原稿提出方法 ：
メールに原稿を添付して送信するか、CD等記録媒体をお送り下さい。
5. 応募・審査手順 ：
(1) 以下につき、ご了承の上、投稿をお願いします。
①二重投稿並びに既発表論文、又はそれに類似した論文の投稿は不可。
②著書や新聞等の文献から引用した場合及び発想を転用した場合は、出典（著者名・タイトル・発行所名・発行年月等）を明記する。ただし、ホームページ上の資料を利用した場合は、URLとアクセスした日付を明記する。
(2) 論文執筆の申請をされる方は「年報掲載論文執筆申請書」（以下申請書という）を2015年2月2日（月）～3月31日（火）（当日の消印有効）の間に、メール・郵便又はFAXによりお送り下さい。
(3) 当財団の「年報掲載作品編集委員会」が提出された申請書を審査し、年報掲載論文の執筆をお願いするかどうかを4月末までにご連絡致します。
(4) 論文提出期限は2015年8月31日(月)とします。
(5) 執筆頂いた論文の年報への掲載については、編集委員会の審議を経て最終決定致します。
6. 原稿料 ：年報に掲載された論文については、当財団所定の料率にて原稿料をお支払いします。
以上
年報掲載論文執筆申請書／論文の提出先・問合せ先：
一般財団法人 山縣記念財団
〒104-0032 東京都中央区八丁堀3-10-3 正和ビル5F
TEL：03-3552-6310, FAX：03-3552-6311
E-mail: zaidan@yamagata.email.ne.jp
過去の年報掲載論文についてはこちらから
- 14/12/24
当財団は、海事交通文化の調査・研究及び普及・発展に貢献された方々を顕彰し、その研究成果を表彰するため、2008年に創立者の名前を冠した山縣勝見賞を創設致しましたが、この度2015年山縣勝見賞の募集を開始致しますので、奮ってご応募下さい。
募集要領は以下の通りです。
※※※※※ 2015年山縣勝見賞募集要領 ※※※※※
1．募集対象分野 ：
海運、物流、港湾、造船、海上保険及びその周辺分野をテーマとする著作（共著も可）、論文並びに業績
2. 募集開始日 ：
2015年 1月 7日（水）
3. 応募締切日 ：
2015年 3月31日（火）（当日の消印有効）
4. 賞の種類及び対象 ：
① 著作賞（30万円） 海事関係の単著又は共著で、2012年1月1日から2014年12月31日までの間に発表されたもの。
② 論文賞（20万円） 海事関係論文で、上記と同期間に発表されたもの。
③ 功労賞（20万円） 海事交通文化の発展に顕著な業績のあった個人で、特にその業績の対象期間は問わない。
④ 特別賞 上記三賞に匹敵する功績が認められる個人又は法人並びにその事業（賞金額は、都度理事会にて決定）
尚、既に他の学会又は団体などから受賞している場合でも受賞の資格を有するものとします。
5. 応募手続 ：
個人・団体の推薦又は自薦によるものとします。応募者は、当財団所定の推薦/申請書に当該書籍/論文を1部添付の上、下記住所宛送付して下さい。 （書籍は後日返却します。）
尚、推薦/申請書のエクセル・データが必要な方、その他詳細については当財団（下記）宛お問い合せ下さい。
6. 受賞者の発表 ： 受賞者の氏名等は、2015年6月上旬までに当財団のホームページ、その他海事関連のメディアを通じて発表します。
尚、受賞者への贈呈式は7月20日の「海の日」の前後に行います。
※当事業を始めとする当財団の主要三事業の募集要領一覧表はコチラの通りです。
以上
推薦/申請書・書籍/論文送付先・問合せ先 ：
一般財団法人 山縣記念財団
〒104-0032 東京都中央区八丁堀3-10-3 正和ビル5F
TEL：03-3552-6310, FAX：03-3552-6311
E-mail: zaidan@yamagata.email.ne.jp
- 14/12/24
当財団は、海事交通文化の調査研究、その他海事の発展に貢献し、または貢献しようとする事業への支援・助成活動を行って参りました。
2015年度につきましては、以下の通り募集致しますので、ご応募下さい。
※※※※※ 2015年度支援・助成申込の募集要領 ※※※※※
1. 募集対象分野：
海運、物流、港湾、造船、海上保険及びその周辺分野の調査研究、その他海事の発展に貢献し、または貢献しようとする事業への支援・助成
2. 募集開始日：
2015年 1月12日（月）
3. 応募締切日：
2015年 2月27日（金）（当日の消印有効）
4. 申請条件：
(1) 2015年4月から2016年3月までに実施する事業であること
(2) 収益を目的とする事業は対象とせず、海事交通文化の振興又は調査研究に関連する事業であること
(3) 既に実施している事業で、その実績が一定の評価を得ているもの、又はこれから実施しようとする事業の場合は、当該事業を実施するための実態的な人材・知見が整い、事業目的が明確に示されていること
(4) 本助成金を利用して活動した後、本助成金の使途に関する事後報告を速やかに行うこと
5. 応募手続：
応募者は、当財団所定の申請書（又はこれに代え、募金趣意書など）を送付して下さい。
尚、申請書のワード・データが必要な方、その他詳細については当財団（後記）宛お問い合せ下さい。
6. 審査結果の発表：
助成審査委員会（2015年3月上旬開催予定）により審査し、理事会（2015年3月下旬開催予定）に答申。結果は、4月上旬までに申請者宛連絡します。
※当事業を始めとする当財団の主要三事業の募集要領一覧表はコチラの通りです。
以上
申請書送付先送付先・問合せ先 ：
一般財団法人 山縣記念財団
〒104-0032 東京都中央区八丁堀3-10-3 正和ビル5F
TEL：03-3552-6310, FAX：03-3552-6311
E-mail: zaidan@yamagata.email.ne.jp
- 14/11/25
≪序文から≫
≪目次≫
≪執筆者紹介≫
≪序文から≫
世界を震撼させたエボラ出血熱感染の脅威・地球規模の自然災害・毎日のように発生するテロの報道・・・そんな気が滅入るような暗い話が多い中で、先日青色発光ダイオードで日本人３人がノーベル物理学賞を受賞し久しぶりに明るい話題で日本列島が沸いた。特に赤崎勇教授の「これまで私を支えてくれた会社や大学など皆さんのサポートのおかげです。1人の力ではない。この場を借りて感謝申し上げます。」と謙虚なコメントを聞いて何かほっとしたものを感じた。
冒頭の数々の不安や不幸な出来事も人類の英知をもって一日でも早く克服することを心より祈りたい。
さて、本年も多くの論文を応募いただき『海事交通研究』第63集を皆様にお届け出来ることを嬉しく思っております。
まず、当財団からの指定テーマに応募いただいた合田浩之氏の北極海航路におけるハブポートの考察は欧州側の現状を解説するとともに、日本における今後のゲートウェー・ポートの論議に示唆を与える論文であります。
斎藤吉則氏は東日本大震災で甚大な被害を受けた実体験から得た教訓をもとに、今後の大震災対応に向けて企業戦略としてのBCPのあるべき姿を具体的に提案しています。
松尾俊彦先生・永岩健一郎先生は内航フィーダー輸送を拡大するには内航フィーダー船の大型化と外貿コンテナに加え内貨コンテナとの混載も必要となることを見越し、内航フィーダーと内貨コンテナ輸送の両方を研究対象とし考察を試みています。
南健悟先生は船舶の港湾施設との衝突に関し港湾法上の原因者負担制度の要件等についての考えを展開しています。
松本宏之先生は日本の港湾に関するセキュリティ対策について港湾管理者はセキュリティに関する明確な理論的根拠を有すること、制限区域での航行環境の整備等が重要と指摘しています。
長谷知治先生は戦争や海賊の有事リスクに対し海上保険では補填されないところを明らかにしたうえで、それらの備えとして具体案を明示しています。
藤本昌志先生は我が国沿岸、特に船舶交通が輻輳する海域における小型船舶と大型船舶の海難事故を減少させるための方策として小型船舶に対する特別規定の創設、施行について提言をされています。
福山秀夫氏は中国政府の3つの政策（｢海鉄連運｣・｢ユーラシア・ランドブリッジ｣・｢18か所コンテナセンター整備計画｣）の新展開について、現地取材を通し論じています。
寒河江芳美氏は世界最大の船員供給国であるフィリピンの船員問題を海事関連の経験者・実務者から多数ヒアリングした結果を基に、高級士官を育成するにはOJTの充実と船員派遣業者との連携の重要性を説いており、この研究報告は今後の高級士官育成の検討材料に資すると考えます。
この様に貴重な内容の論文を多数掲載できましたこと、厚く御礼を申し上げるとともに、来年度も沢山の応募を頂きますよう重ねてお願い申し上げます。
2014年11月
一般財団法人 山縣記念財団
理事長 小林 一夫
11月25日発行後、海事関連の研究者の皆様や企業、団体並びに公立や大学の図書館に配本しました。関心をお持ちの方は、下記の「お問い合わせフォーム」から、又はお電話にてお申込み下さい。
又、本誌をお読みになってのご感想・ご意見なども是非お寄せ下さい。
一般財団法人 山縣記念財団
お問い合わせフォーム
TEL(03)3552-6310
| ≪目次≫ |
|
| 序文 |
小林 一夫 |
|
(山縣記念財団理事長) |
|
【指定テーマ】
北極海航路におけるハブポートの考察
─ノルウェー・ロシアの事例から─ |
合田 浩之 |
|
（日本郵船㈱ 調査グループ総合調査チーム） |
|
【特別寄稿】
東日本大震災から「南海トラフ巨大地震」への備えとBCPを考える
|
斎藤 吉則 |
|
（㈱協伸商会顧問・元JA全農東日本地区部長） |
|
内航コンテナ輸送の拡大に関する一考察
─西日本における内航フィーダー輸送を中心として─
|
松尾 俊彦 |
|
（大阪商業大学総合経営学部教授） |
|
永岩 健一郎 |
|
（広島商船高等専門学校教授） |
|
| 港湾施設の損傷と港湾利用者の法的責任に関する一試論 |
南 健悟 |
|
（小樽商科大学商学部准教授） |
|
日本の港湾に関するセキュリティ対策
─制限区域（水域）の現状と問題点─ |
松本 宏之 |
|
（海上保安大学校教授） |
|
海運・海洋に関するリスク管理
─有事に係る保険を事例に─ |
長谷 知治 |
|
（東京大学公共政策大学院 客員研究員） |
|
【提言】
小型船舶の衝突海難防止のための特別規定に関する提言 |
藤本 昌志 |
|
（神戸大学大学院海事科学研究科准教授） |
|
【研究報告】
中国鉄道コンテナ輸送の発展とユーラシア・ランドブリッジの新展開
|
福山 秀夫 |
|
（㈱ジェネック経営企画グループ長） |
|
【研究報告】
日本の海運業における外国人船員の採用システム
─日本企業とフィリピン人船員の新卒労働市場─ |
寒河江 芳美 |
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（㈱MOLマリン 海技人材事業部 海務監督・船長） |
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執筆者紹介
山縣記念財団よりのお知らせ
≪執筆者紹介≫
（掲載順）
合田 浩之（ごうだ ひろゆき）
1991年東京大学経済学部経済学科卒業後、日本郵船（株）入社。現在調査グループ総合調査チーム長。博士（法学、筑波大学）、博士（経済学、埼玉大学）。現在日本工業大学大学院技術経営研究科客員教授。2010年『コンテナ物流の理論と実際』（石原伸志氏との共著）で住田正一海事奨励賞、日本物流学会賞並びに日本港湾経済学会北見俊郎賞を受賞。研究テーマは、国際商取引、港湾経済、海運経済、北極海航路、便宜置籍船、海運史等。当年報にも「便宜置籍船–その法的・経済的意義の再検討–」（第54集、2005年）、「船舶解撤業と環境–印度の試み–」（第57集、2008年）、「仕組船の概念の歴史的変遷」（第60集、2011年）と3度の寄稿がある。日本海運経済学会、日本港湾経済学会、日本貿易学会、国際商取引学会等に所属。
斎藤 吉則（さいとう よしのり）
1974年立命館大学経済学部卒業。同年全国農業協同組合連合会（JA全農）に入会。1984年～1988年全農が米国における穀物集荷輸出拠点としてニューオリンズに設立した全農グレーン㈱に出向、帰国後飼料部航運課で主にUSガルフ～日本間の穀物船用船を担当。その後、人事部並びに名古屋・本所・大阪・福岡各支所の飼料畜産生産関連部署勤務を経て、2004年支所廃止後の東日本地区部長（北海道・東北・関東の３ブロック）に就任。2006年北日本くみあい飼料㈱代表取締役社長となり、2011年「東日本大震災」に遭遇、2012年退任。2013年から㈱協伸商会顧問。
松尾 俊彦（まつお としひこ）
2002年東京商船大学大学院商船学研究科博士後期課程修了。広島商船高専助教授、富山商船高専助教授、東海大学海洋学部教授等を経て、現在、大阪商業大学総合経営学部教授。博士（工学）。専門分野は物流論（インターモーダル輸送、物流政策）。海運へのモーダルシフトの研究を進める中で、港湾のあり方にも関心を持つ。近年の論文として、「内航海運における船舶管理の在り方に関する一考察」、「内航海運における船員不足問題の内実と課題」、「内航RORO船・フェリー市場の棲み分けと競争に関する一考察」などがある他、『内航海運』、『交通と物流システム』などの共著作がある。2007年日本物流学会賞受賞。日本物流学会、日本港湾経済学会、日本航海学会、日本沿岸域学会、日本交通学会、日本海運経済学会、IAME、内航海運研究会所属。
永岩 健一郎（ながいわ けんいちろう）
2003年東京商船大学大学院商船学研究科博士後期課程修了。広島商船高専助教授を経て、現在教授。博士（工学）。専門分野は、船舶海洋工学、社会システム工学。近接離島航路のサービス改善策や環境負荷低減に資するモーダルシフト問題、最近では内航コンテナフィーダー船の利用拡大や離島における買い物弱者対策について関心をもつ。近年の論文としては、「海外トランシップコンテナの国内集荷に関する一考察」、「モーダルシフトによる内航フィーダー輸送量の拡大に関する研究」などがある他、『交通と物流システム』、『内航海運』などの共著作がある。2003年日本航海学会賞、2007年物流学会賞受賞。日本物流学会、日本航海学会、日本沿岸域学会所属。
南 健悟（みなみ けんご）
静岡大学人文学部法学科卒業後、北海道大学大学院法学研究科法学政治学専攻博士前期課程及び後期課程を修了し、2010年小樽商科大学商学部企業法学科准教授に就任、現在に至る。博士（法学）。又、2012年10月より、北海道地方交通審議会船員部会委員、2014年4月より、早稲田大学海法研究所招聘研究員。専門は、商法及び会社法。主論文に、「企業不祥事と取締役の民事責任（一～五・完）―法令遵守体制構築義務を中心に」、「違法停泊船と航走船との衝突に関する一考察」（当年報第61集、2012年）、「改正船員法の概要と論点―船員概念及び船長に対する労働時間規制の検討を中心に」がある。日本海法学会、日本私法学会、日本航海学会に所属。
松本 宏之（まつもと ひろゆき）
1979年海上保安大学校卒業後、筑波大学大学院博士課程社会工学研究科を単位取得修了。1988年海上保安大学校交通安全学講座講師、助教授、教授を経て、現在、同大学校海上警察学講座主任教授。博士（経営工学）。専門分野は、海上交通政策と海上交通法。2010年「国際海上衝突予防規則の改正案に関する研究」で、公益社団法人日本航海学会論文賞を受賞。その他、主な書籍として、『海上保安の諸問題』（共著）が、また主な論文として、「海域利用調整に関する一考察」、「海上衝突予防法上の「衝突のおそれ」に関する一考察」、”Towards the Systematization of the Japanese Maritime Traffic Law”などがある。日本航海学会、日本法哲学会、法とコンピュータ学会、中四国法政学会に所属。
長谷 知治（はせ ともはる）
1994年東京大学法学部卒業後、運輸省（現国土交通省）入省。運輸省運輸政策局貨物流通企画課、大蔵省国際金融局（現財務省国際局）、近畿運輸局運航部輸送課長、国土交通省海事局総務課専門官、同油濁保障対策官（外航課課長補佐併任）、人事院在外派遣研究員（英国運輸省海事局）、東京大学公共政策大学院特任准教授等を経て、2011年より同大学院客員研究員。また2014年より国土交通省総合政策局環境政策課地球環境政策室長。船舶職員法、油濁損害賠償保障法の改正や、油濁損害に係る追加基金議定書の策定等に従事。当年報第59集（2010年）掲載論文「環境に優しい交通の担い手としての内航海運・フェリーに係る規制の在り方について～カボタージュ規制と環境対策を中心に～」は、2011年山縣勝見賞論文賞を受賞。所属学会は日本公共政策学会、日本海洋政策研究会。
藤本 昌志（ふじもと しょうじ）
神戸商船大学卒業後、2005年大阪大学大学院法学研究科博士後期課程修了。神戸大学海事科学部助手、助教授を経て、現在、同大学大学院海事科学研究科准教授。博士（法学）。専門分野は海上交通法、安全管理、海事行政。近年の論文として、「護衛艦「あたご」漁船「清徳丸」衝突事件における海難審判と刑事裁判の相違」、「海上交通行政における規制緩和に関する問題–「貨物船R号 貨物船S号衝突事件」を基に–」、「親水水路におけるプレジャーボート航行に関する条例による規制 –芦屋市の事例について–」、著書として『概説 海事法規』（共著）、『海技士1N・2N口述対策問題集』などがある。2012年BEST PAPER AWARD受賞（Asia Navigation Conference 2012）。日本航海学会、日本海洋政策学会、日本海洋人間学会、瀬戸内海研究会議、公法学会、The Nautical Institute、Royal Institute of Navigation所属。
福山 秀夫（ふくやま ひでお）
1980年九州大学法学部卒業後、山下新日本汽船(株)入社。1991年日本郵船(株)に移籍し、北京事務所駐在員などとして勤務の後、(公財)日本海事センター海事図書館長を経て、2014年から (株)ジェネック経営企画グループ長。その間、2005年より中国物流研究会という任意の研究団体で中国鉄道コンテナに関する研究活動を開始。2013年2月と9月に訪中、調査した成果を、日中経協ジャーナル、日本海事新聞、ERINA REPORT、KAIUN、LOGI-BIZで発表した。他に著書として、『ミャンマー海事調査報告書』、『ベトナム海事調査報告書』がある。日本海運経済学会、日本物流学会所属。
寒河江 芳美（さがえ よしみ）
1974年富山商船高等専門学校航海科卒業。同年山下新日本汽船㈱入社。2004年合併後の㈱商船三井の船長職を退任、同年㈱エム・オー・エル・マリンコンサルティング 海技人材事業部(現在の㈱MOLマリン)に移籍し、海務監督・船長に就任。現在派遣先の極東石油工業合同会社において、バース管理業務に携わる。現職の傍ら、2010年慶應義塾大学経済学部卒業(卒論：「海運業界における船員雇用についての一考察–船員労働市場の内部化と人的資源管理–」)、2013年法政大学経営学研究科経営学専攻修士課程人材・組織マネジメントコース修了MBA取得(MBA論文：「日本の海運業における外国人船員の学校教育及び企業の採用・昇進構造 –フィリピン現地労働市場における高級士官育成システムの構築をめざして–」)。
（敬称略）
- 14/08/20
第42回我ら海の子展（主催 公益社団法人日本海洋少年団連盟、一般財団法人サークルクラブ協会）が開催され、当財団は後援団体として参加しました。
全国の子供達から6,864件の応募がありました。
その内、国土交通大臣賞はじめ、主催者、後援者、個人審査員の特別賞、金賞、銀賞並びに東日本大震災を機に新設された「がんばろう日本賞」の合計61作品に各賞が贈られました。
「第42回我ら海の子展」授賞式後の集合写真
2014.8.18 於ホテル・ニューオータニ（東京）
山縣記念財団理事長賞には広島県の小学5年生、脇田日晴（わきた にちはる）さんの絵画「練習船 世界一周へ出港」が選ばれました。
2014年8月18日、ホテル・ニューオータニ（東京）にて、各賞の授賞式が開催され、当財団郷古常務理事より脇田さんに賞状が贈られました。
今後、受賞作品展示発表会が全国を巡回予定です。
展示会の日程は、以下の通りです。
・ 8月 8日（金）～ 9月 2日（火）銀座ギャラリー（東京メトロ銀座駅・日比谷駅間の地下通路）
・ 9月 8日（月）～ 9月26日（金）国土交通省1階ロビー（平日のみ）
・10月11日（土）～11月 9日（日）アクアマリンふくしま
- 14/08/07
神戸市北野にある異人館の一つで、重要文化財である「風見鶏の館」は、かつて当財団が所有していました。
トップページhttp://www.ymf.or.jp/右側の「沿革」の上の「風見鶏の館」の写真をクリックすると、次ページ後半に再度「風見鶏の館」の写真と説明文が表示されるので、ご覧下さい。
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